大切な身内の方が亡くなってしまったら・・・悲しさがつのり、精神的にとてもダメージを受けてしまいます。
しかし、人が亡くなった後は様々な手続きをしなければなりません。
今回は、大切な人が亡くなったときに最低限しなければならないことや、お墓の準備を考えるタイミングなどについてご紹介します。
目次
大切な身内の方がなくなってしまった場合、はじめに行わなければいけないのは死亡確認の書類を受け取ることです。
病院で亡くなられた場合は、医師が死亡診断書を書いてくれます。
この死亡診断書は、法律で医師以外は書くことができません。
そして、死亡診断書を受け取ったら素早く役所に提出する必要があります。
死亡診断書の発行には料金がかかり、病院によって多少の違いはありますが大体5千円前後だと言われています。
ご自宅で亡くなられた場合は、お医者さんを呼び、診ていただきましょう。
特に不審な点がなければ死亡診断書を書いてくれます。
しかし、病気以外で亡くなった場合は犯罪の疑いがないかを調べるので検視が行われ死因を追求します。
正しい結果が出るまでに、多少の期間はかかってしまいますが、検視が行われ死因がわかると死体検案書を発行してもらうことができます。
死亡診断書(死体検案書)を受け取ったら、必ず7日以内に役所に死亡届と埋火葬許可申請を行いましょう。
その後、厚生年金や国民年金などを停止したり、介護保険の資格喪失届や国民健康保険の資格喪失届を提出したりと手続きが沢山あります。
そのほか、公共のサービスやクレジットカード、免許証などの手続きも必要です。
身内の方が亡くなったら、各種手続きを行うのと並行して葬儀の準備も進めます。
初めてのことばかりで戸惑うこともあると思いますが、どのような葬儀にしたいのかをしっかりと話し合いましょう。
特に決めなければならないのは、葬儀に何人呼ぶのかという規模と、内容、予算などです。
本人の希望があれば、極力かなえてあげるのが良いでしょう。
葬儀屋によって料金設定や内容、プランは様々なので、よく調べてから相談しましょう。
お墓の準備を始める時期は具体的には決まっておらず、自分自身で自由に決めることができます。
一般的には生前に準備するか、死後に準備するかの違いです。
お墓を生前に準備することを仏教では、受陵(じゅりょう)と呼んでおり、非常に縁起の良いものだと言われています。
通常、お墓は死後に用意すると思われていますが、近年では生前にお墓を買う人が増えているのです。
生前に購入するメリットとしては、お墓や仏壇などは非課税なので、購入するのに税金がかからないことです。
また、お墓を生前に買うことで家族の負担を減らすことができます。
お墓を買うことは、時間がとてもかかる、大変な買い物なので、残された家族に大きな負担をかけずにすみます。
お墓を持っている場合は、四十九日に納骨をするのが一般的です。
故人の死後にお墓を用意する場合は、購入するのに時間がかかり、四十九日に間に合わないことが多いのです。
お墓の購入は、特にいつまでという決まりはないので、一周忌をめどに用意すれば問題はないでしょう。
一周忌をめどにするメリットとしては、一周忌の法要の際に納骨と開眼供養を同時に行うことができることです。
家族や親族も納骨のために何度もお墓を訪れる必要がなくなります。
お墓を購入するにあたって、まずはどんなお墓にしたいかの方向性をしっかりときめましょう。
お墓を考えるときは大きく分けて、墓地選びと墓石選びの二つがあります。
墓地や墓石の種類や環境、家族の意見、費用などを考慮して、何を優先するかや、墓石の色や形・デザインについてあらかじめイメージしておくことが大切です。
お墓を建てる上で、最初に決めるのは墓地です。
墓地へのアクセスや立地、周りの環境、園内の設備など様々な条件があるので、様々な点を考慮して墓地を選びましょう。
墓地選びで大切なのは、ホームページやパンフレットなどの情報だけで決めるのではなく、候補の墓地に実際に足を運ぶことです。
墓地を見学し、自分の目で判断しましょう。
墓地を決めたら、次に決めるのが墓石です。
墓石は形や種類、加工、彫刻など様々なデザインがあります。
お墓は出来上がれば完成というわけではなく、何年も何十年も子孫に引き継がれていくものです。
見た目の綺麗さよりも、墓石の耐久性や吸水性など細かいところまで気を付けなければなりません。
大切な身内が亡くなった時は誰もがとても辛いものですが、必要な手続きは必ず行わなければなりません。
手続きには期限が設けられているので気を付けましょう。
また、お墓の準備を始める時期は、自分自身で自由に決めることができます。
どのようなものが良いのか戸惑うことも多いかと思いますが、納得できるお墓に近づけるようによく考えましょう。
お墓は、後世の子孫に繋ぐ大切なものなので、見た目だけではなく、数十年先も問題が生じないものを選ぶのが良いでしょう。
