お墓を建てるときには、当然ですがお金がかかります。
葬儀と同じでお墓も何度も建てるものではありませんから、多くの人はこの「お墓の値段」についてはそれほど詳しくは知りません。ただ、お墓はかなり高額なものです。
そのため、「お墓にかかる費用はいくらくらいか」「その内訳はどうなっているのか」「費用を抑えてお墓を建てるためにはどうしたらよいのか」をしっかりと考えておかなければなりません。
目次
まずは、お墓の費用の概算とその内訳を考えていきましょう。
データにもよりますが、お墓の費用は平均で200万円前後といわれています。
これは葬儀の費用の内訳とほぼ等しい数字です。
つまり、まだお墓がない状態で人が亡くなった場合、葬儀とお墓で400万円～500万円程度のお金がかかるわけです。
そのため、しっかりと予算を組んでおくことが重要です。
「お墓の費用」といっても、そのすべてが墓石の値段であるわけではありません。
お墓の費用は大きく分けて、
- ・墓石の値段
- ・その土地の永代使用料
- ・そのほか手続きにかかるお金や管理費用など
で構成されています。
ひとつずつ解説していきます。
言わずと知れた、「お墓そのものの費用」です。
墓石は素材にこだわったりデザインにこだわったりすると高くなっていきます。
値段はだいたい120万円前後でしょう。
つまりお墓の費用にかかる費用のうちの6割近くが、この「墓石の値段」にしめられているということです。
ただしこの「墓石の値段」には、彫刻費用なども全て含まれます。
墓地を借りるには、お金がかかります。
そのときに払うことになるのが「その墓地の永代供養料」だといえます。
永代使用料は、だいたい全体の3～4割を占めます。
安いところでは30万円程度ですが、高いところだと200万円程度もかかります。
平均値で求めるならば、「お墓の費用のうちの3割～4割程度」だといえるでしょう。
注意点として、永代使用料はあくまで「永代にわたって使用する権利」を買うものにすぎないということです。
つまり、墓地を勝手に第三者に譲ったり売ったりしてはいけません。
管理ができなくなった場合、永代使用権はその霊園の持ち主の元に戻ります、またその場合、永代使用料は返却されないのが一般的です。
最後に挙げたいのが、「そのほかの手続きにかかるお金や管理費など」です。
寺院墓地を利用する場合、寄付金を寄せることを前提としているところもあります。
また、檀家になることで別に費用がかかるようならば、この点についても確認をしておいてください。
「管理費」は、「永代使用料」とはまた異なるものです。
多くの場合、「1年間に1回、〇円」というかたちで徴収されます。
ただしこれの金額は決して高くはなく、2000円～15000円程度であることが多いといえます。
また現在は、この「管理費など」も一括で収められるサービスも出てきています。
お墓の費用をみたときに、高いと感じるか安いと感じるかは個人差があります。
ただ、「葬儀の費用を出した後なので、お墓の費用にそれほど多額はかけられない」と思う人もいることでしょう。
そのためここからは、「お墓の費用を抑えるためにできること」を紹介していきます。
なお、「埋葬方法を変える」という方法もあります。
樹木葬や海洋葬、納骨堂への納骨を選べば、基本的には墓石にはお金はかかりません。
これも立派な「お墓の費用の節約」ですが、ここでは、「世間的にみて非常によく連想されるタイプのお墓」を建てる場合を想定して解説していきます。
墓石の値段は、素材によっても異なります。
非常に珍しい石の場合は高くなりますし、日本の墓石の方が高い値段をつけられていることが多いといえます。
そのため、墓石のグレードを調整することによって、お墓の費用を大きく下げることができます。
なお現在は、「安かろう悪かろう」のものはほとんどありません。
多くの石材店は、安くても高品質な墓石を準備しようと奮戦しています。
現在は墓石を自由にデザインできるようになりました。
そのため、凝ったデザインのお墓を作ろうとする人もたくさんいます。
しかしこれをやりすぎると、お墓の費用が跳ね上がります。
特に細かい彫刻を行った場合、この傾向は顕著です。
そのため、お墓の費用を抑えたいのであれば、墓石のデザインを考え、細かすぎる細工や珍しい形などにはこだわらない方がよいでしょう。
墓地の値段は、その墓地の地価によって左右されるところが大きいといえます。
土地代が安いところの場合は永代使用料も安くなります。
このため、土地の安いところにある墓地を探すのもひとつの手だといえます。
なお、お墓の運営団体は「寺院」「公共団体」「民間の団体」の3つに分けられます。
このなかでもっとも安いのは公共団体です（※例外はあります）。
お墓の費用をできる限り抑えたいと思うのであれば、「土地の場所」「運営団体」にも目を向ける必要があるでしょう。
これらの工夫は、一見すると面倒なもののように思えるかもしれません。
しかし少し工夫するだけで、数十万円もの差額が出てきます。
お墓の費用に頭を悩ませているのであれば、上記のやり方を検討してみるべきだといえます。
また、生前にお墓を購入することで、税制面で優遇を受けることもできます。
「それでも苦しい」「お墓の費用の負担が重い」ということであれば、ローンに切り替えることもできます。
また日本は火葬を前提とした国ではありますが、収骨した後のお骨をどう扱うかは、個々人の判断に委ねられます。
一般的にお墓は四十九日法要までに建ててしまい、法要のタイミングで納骨するのが一般的ですが、「お墓の費用が工面できないので手元供養とする。
お金が貯まった時点でお墓を買う」などのような工夫をしても構いません。
